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技術紹介【環境・新エネルギー】

土壌・地下水汚染調査浄化技術

調査から対策まで、土壌汚染問題をトータルサポート

土壌汚染対策法の対象となる有機塩素化合物、ベンゼン、重金属、PCB、農薬等による土壌や地下水の汚染状況を調査し、適切な処理を持って計画・実施します。上記以外の有害物質である油類やダイオキシン類に関しても対処します。

特長

調査から応急/恒久対策までの計画を周辺機器への影響を考えて計画提案し、実施する。

効果

土壌環境基準及び地下水環境基準の維持達成、もしくは汚染の周辺環境への影響を防止する。

主な用途

工場 油槽所 SS 産廃処理場

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概要

土壌や地下水を汚染する物質は大きく分けて以下のように4つに分類され、土壌汚染状況調査としては、種類によって調査、測定項目が異なります。

第1種特定有害物質(揮発性有機化合物)土壌ガス濃度(検出土壌溶出量)
第2種特定有害物質(重金属類)土壌含有量・土壌溶出量
第3種特定有害物質(PCBと農薬等)土壌溶出量
ダイオキシン類(ダイオキシン類対策特別処置法に基づく)毒性等量
 

実際の調査では、土壌・地下水汚染の範囲と程度を下記の調査等で三次元的に据えて、対象となる土地の汚染状況を把握します。


さまざまな有害物質の汚染形態


対策措置

調査の結果、土壌・地下水汚染が明らかになった場合には、土壌環境基準及び地下水環境基準の維持達成を図るため、「恒久対策」を行うか、または、早急に恒久対策ができない事情がある場合は、汚染の周辺環境への影響を防止するために「応急対策」を実施します。

(1)応急対策

  • 土壌の摂取防止対策
  • 地下水の摂取防止対策
  • 汚染土壌による公共用水域・地下水汚染防止対策
  • 汚染土壌の飛散・揮発防止等対策
  • 汚染地下水の拡散防止対策
  • 環境影響を確認

(2)恒久対策

  • 重金属に関する土壌・地下水の対策浄化・封じ込め
  • 揮発性有機化合物に関する土壌・地下水の対策浄化
  • 土壌・地下水汚染の処理技術分解または分離
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