土壌・地下水汚染調査浄化技術

概要

土壌や地下水を汚染する物質は大きく分けて以下のように4つに分類され、土壌汚染状況調査としては、種類によって調査、測定項目が異なります。

第1種特定有害物質（揮発性有機化合物）→土壌ガス濃度（検出土壌溶出量）
第2種特定有害物質（重金属類）→土壌含有量・土壌溶出量
第3種特定有害物質（PCBと農薬等）→土壌溶出量
ダイオキシン類（ダイオキシン類対策特別処置法に基づく）→毒性等量

実際の調査では、土壌・地下水汚染の範囲と程度を下記の調査等で三次元的に据えて、対象となる土地の汚染状況を把握します。

さまざまな有害物質の汚染形態

対策措置

調査の結果、土壌・地下水汚染が明らかになった場合には、土壌環境基準及び地下水環境基準の維持達成を図るため、「恒久対策」を行うか、または、早急に恒久対策ができない事情がある場合は、汚染の周辺環境への影響を防止するために「応急対策」を実施します。

（1）応急対策

• 土壌の摂取防止対策
• 地下水の摂取防止対策
• 汚染土壌による公共用水域・地下水汚染防止対策
• 汚染土壌の飛散・揮発防止等対策
• 汚染地下水の拡散防止対策
• 環境影響を確認

（２）恒久対策

• 重金属に関する土壌・地下水の対策→浄化・封じ込め
• 揮発性有機化合物に関する土壌・地下水の対策→浄化
• 土壌・地下水汚染の処理技術→分解または分離